スマホの申し込みで「今回はご契約いただけません」と言われると、理由がわからず不安になります。携帯電話会社は審査の理由を教えないことが多く、何を直せばよいのか見当がつかない方も少なくありません。
理由がわからないまま申し込みをくり返すと、時間だけが過ぎてしまう場合があります。仕事の連絡や役所とのやりとりにも電話番号が要るため、早めに原因の見当をつけておくことが大切です。
この記事では、スマホが契約できないときに考えられる理由を整理します。いわゆる「ブラックリスト」の正体と、断られたあとにできることもあわせて説明します。読み終えるころには、自分がどの理由に当てはまりそうか、次に何をすればよいかがわかるはずです。
スマホが契約できないときに考えられる主な理由
スマホの契約には、回線の契約と、端末代金を分割で払う契約の2つが含まれることがあります。どちらの審査で断られたかによって、考えられる理由が変わります。
携帯料金の未払いや強制解約の記録が残っている
過去に携帯料金を払えないまま強制解約になった場合、その情報が携帯電話会社のあいだで共有されている場合があります。電気通信事業者協会（TCA）は、料金の不払いの情報を事業者間で交換する仕組みを案内しています。
この記録があると、別の携帯電話会社に申し込んでも断られることがあります。未払いの料金が残っているかどうかは、以前契約していた携帯電話会社に問い合わせると確認できます。
端末の分割払いで、信用情報に延滞などの記録がある
スマホ本体を分割払いで買う場合、携帯電話会社は信用情報機関に情報を照会します。たとえばNTTドコモは、分割払いの契約の前後に、加盟する信用情報機関へ照会と登録を行うと案内しています。
端末代金の支払いが遅れると、その事実が信用情報に登録されます。クレジットカードやローンの延滞、債務整理の記録がある場合も、分割払いの審査が通りにくくなることがあります。この場合、回線の契約はできても、分割払いだけ断られることがあります。
本人確認書類がそろっていない（マイナンバーカードがないと契約できない？）
携帯電話会社には、法律で契約者の本人確認が義務付けられています。書類の住所が今の住所と違う、有効期限が切れているといった場合は、それだけで手続きが進まないことがあります。
マイナンバーカードがなくても、運転免許証など別の書類で申し込める場合が多いです。受け付ける書類は携帯電話会社ごとに決まっているので、申し込む前に確認しておくと安心です。
同じ名義で契約している回線が多い
携帯電話会社は、1人が契約できる回線数に上限を設けていることがあります。たとえばソフトバンクでは、スマホなどの回線は原則5回線までです。
すでに上限まで契約していると、新しい申し込みは断られます。家族の分をまとめて自分の名義で契約している場合は、回線数を確認してみてください。
年齢や名義など、契約の条件に当てはまらない
未成年の方は、親の同意が要る、契約者になれないなど、携帯電話会社ごとに条件があります。契約する本人と実際に使う人が違う申し込みも、断られる理由になる場合があります。
携帯料金の記録と信用情報は別の仕組み
「ブラックリストに載っているから契約できない」という言い方をよく見かけます。ただ、ブラックリストという1つの名簿があるわけではありません。スマホの審査に関係する記録は、大きく分けて2つあります。
携帯電話会社どうしで共有される「不払者情報」とは
1つめは、携帯電話会社のあいだで交換される料金の不払いに関する情報です。総務省のガイドラインの解説では、料金の不払いや携帯電話の不正な利用を防ぐことが目的とされています。
TCAの案内によると、交換される情報は氏名、生年月日、住所、解約前の電話番号、料金の不払いの状況などです。交換される期間は契約解除後5年以内で、期間が過ぎると自動的に消えます。
料金を払い終えた場合は、交換の対象から外れます。ただし、完済したことがすぐに他社へ伝わらず、しばらく不払いの情報が残る場合があります。この情報は、以前契約していた携帯電話会社の窓口に申し出ると開示してもらえます。
信用情報機関（CICなど）に登録される情報と保有期間
2つめは、信用情報機関に登録される、クレジットやローンの情報です。端末代金の分割払いもこちらに含まれます。
信用情報機関のCICでは、クレジットの契約内容や支払いの状況を、契約期間中と契約終了後5年間保有しています。申し込みをした記録は、照会日から6ヶ月間残ります。短い期間にいくつも申し込むと、その記録が審査で見られることがあります。
どちらが原因かを確かめる方法
信用情報は、本人が開示を請求すれば内容を確認できます。CICの場合、スマホからのインターネット開示なら手数料500円で、その場で報告書を見られます。インターネット開示には、署名用電子証明書が有効なマイナンバーカードが必要です。
マイナンバーカードがない場合は、郵送で開示を請求できます。郵送の場合は、届くまでに1週間〜10日ほどかかり、手数料は1,500円です。
開示した結果、支払いの遅れなどの記録がなければ、原因は信用情報以外にあると考えられます。その場合は、以前の携帯電話会社の窓口で、未払いの料金や不払いの情報が残っていないかを確認してみてください。
契約できないときに、いまからできること
理由の見当がついたら、それに合わせて次の一手を考えます。記録はすぐには消えませんが、いまから動くことで選択肢が広がる場合があります。
未払いの携帯料金があれば、支払いや相談を進める
以前の携帯電話会社に未払いの料金が残っている場合は、まず支払いについて相談してみてください。一度に払うのが難しいときは、支払い方法を相談できる場合もあります。
料金を払い終えると、不払いの情報は交換の対象から外れます。ただし、完済が他社に伝わるまで時間がかかる場合があるため、払い終えた直後の申し込みでは断られることもあります。
端末は一括払いにして、回線だけを申し込む
分割払いの審査で断られた場合は、端末を一括払いで買うか、すでに持っている端末を使う方法があります。回線の契約だけなら、申し込みを受け付けてもらえることがあります。
手持ちの端末を使う場合は、SIMロックが解除されているか、申し込む回線に対応しているかを確認してください。
返済が苦しいときは、法テラスなどの専門家に相談する
借金の返済やカードの支払いが重なっている場合は、スマホの契約だけでなく生活全体の立て直しを考える必要があります。債務整理が向いているかどうかは状況によって違うため、自分だけで判断しないことが大切です。
法テラス（日本司法支援センター）は、法的なトラブルの相談先を案内する国の機関です。経済的に余裕がない方は、弁護士や司法書士の無料法律相談を受けられる場合があります。サポートダイヤルは0570-078374です。
避けたほうがよい方法
困っているときほど、手早く見える方法に目が向きがちです。ただ、なかには法律に触れたり、あとで負担が大きくなったりする方法もあります。
家族や知人の名義で契約したスマホを使う
自分が契約者ではないスマホを譲り受けたり譲り渡したりすることは、法律で禁止されています。名義貸しは犯罪にあたる場合があり、名義を貸した側も責任を問われることがあります。
家族のスマホを借りるだけのつもりでも、契約者と使う人が違う使い方は、携帯電話会社の規約で制限されている場合があります。
「審査なし」をうたうサービスで確かめておきたいこと
インターネットでは「審査なし」「誰でも契約できる」とうたうレンタル携帯などの広告も見かけます。レンタル業者にも法律で本人確認が義務付けられているため、本人確認をしない業者は避けたほうが安心です。
申し込む前に、月額料金と初期費用の合計、最低利用期間、解約の方法を確かめておきましょう。料金の安さだけで選ぶと、あとで想定より高くつく場合があります。
携帯契約に困ったなら即モバ
仕事の連絡も、未払い料金の相談も、まず連絡のつく電話番号がないと始まりません。原因を確かめているあいだも、使える電話番号を1つ持っておくと、手続きを止めずに進められます。
即モバは、携帯電話会社で契約できなかった方でも申し込めるスマホ・SIMサービスです。独自の審査基準で申し込みを受け付けていて、18歳以上の方が対象です。手続きはWebでの申し込み、初期費用の支払い、本人確認の3つだけです。本人確認は2つの方法から選べます。
1つは、株式会社セブン銀行の＋Connect（プラスコネクト）「ATM窓口」を使う方法です。書類の撮影やアップロードはなく、マイナンバーカードか運転免許証を持っていくだけです。ATMは全国のセブンイレブンのほか、駅や商業施設にも置かれています。申し込みの時点で電話番号を持っていない方も、案内ページに載っている専用番号で手続きを進められます。
もう1つは、佐川急便の受取人確認サポートを使う方法です。申し込みのときに本人確認書類の画像をアップロードし、SIMを受け取るときに配達担当者が本人確認をします。受け取りは契約者本人に限られます。